2011年３月、東日本大震災は日本が災害大国であることを改めて突き付けました。

あれから10年以上経ちますが、東北の被災地ではいまだに大規模な復旧工事が続いています。仮設住宅暮らしから抜けられない人々もいれば、津波によって攫われた大切な人の遺骨を探し続ける人もいます。

各地で頻発する災害や、都市部での大規模な開発工事の影響もあり、資材の高騰、人材の不足などにより、復興計画は大幅に遅れています。時間が経つごとに、興味関心が薄れ、報道が減っていくことは仕方のないことかもしれません。

しかし、自然災害により大切なものを失った人々から、こんな言葉を頂いてきました。

「被災地のことは忘れてもいい。でも、そこから得た教訓だけは伝え続けてほしい」と。

年に何度も自然災害に襲われる日本では、次から次へと新たなニュースが流れては遠のいて行きます。「自分だけは大丈夫だと思った」と、自責の念のこもった被災者の言葉を耳にするとき、それを単に過去への後悔とせず、未来の命を救うための教訓にしていくことが、今を生きている私たちの務めなのではないかと思います。

21世紀を迎えた今日は、自然と人間がどのように共存していくかということを考えさせられる時代でもあります。

大量生産、大量消費で経済を回す社会においては、自然は単に人間の生活のための道具と見なされがちです。しかし、自然の回復速度を上回った過度な成長を人間が求めるとき、かならずその歪みは人間に跳ね返ってきます。

東南部アフリカ諸国では、80％以上の過程が木炭や薪を家庭のエネルギー源として使用しています。

ザンビア共和国では、無許可での森林伐採、木炭作りは禁じられていますが、事実上黙認されている状態です。違法な木炭がザンビア内部だけではなく、隣国や、さらには海を越えた国まで運ばれ、何倍もの値段で取り引きされています。

人々は日々の生活の糧を得るために森を切り続けていますが、すでに森林の減少した地域では、その影響により小川の流れが変わり、虫や小動物がいなくなり、日常的な作物ですら栽培が困難となっています。

ザンビアの初代副大統領のサイモン・カプウェプウェ氏は、「自然の成長速度に合わせて暮らせば自然の尽きることはない」という言葉を残しました。娘のチルフィア氏は現在、森の未来を守る活動を続けていますが、もはや地域的な問題ではなく、地球規模で自然との共生を考えなければならない時代であると警鐘を鳴らしています。

200を超える国家、地域がひしめく地球上で、人類はいかにして共生していけるのでしょうか。

パレスチナ、ヨルダン川西岸地区ベツレヘム。
そこには空高く聳える壁があります。

フランス革命以降、ヨーロッパを中心に国民国家が相次いで誕生しました。人々は「国民」や「民族」という言葉にアイデンティティを求め、地球上では今に至るまで、国境線の奪い合いが続いています。

第二次世界大戦後に建国されたユダヤ人の国イスラエルは、そこに元から住んでいたパレスチナ人の土地の上に作られた国でした。

当然、限られた土地をめぐり、両者は衝突を繰り返すこととなります。天井のない監獄とも形容されるガザ地区で出会った女性はこう言います。

「本当に恐ろしいのは目に見える壁じゃない。人間の心の中にある見えない壁こそが、分断を生み続けているのです」。

私たちの日々の中にもそのような壁がないでしょうか。

過激な言葉で誰かを排斥し、差別するとき、そこには互いの間に強固な壁がそびえたっているのかもしれません。その壁は、どこか遠く海外にあるわけではなく、「何々人」、「何々教徒」といった差異を強調する、私たちの心の中にこそあるのではないでしょうか。

社会をより良くしていくためには、まずは「知ること」がその一歩となります。しかし、様々な社会課題や現状を伝える報道や表現といったものは、決して当たり前のものではありません。

きらびやかな高層ビルの立ち並ぶカンボジアの首都、プノンペン。

ASEANで最も貧しい国と言われていたこの国は、近年目覚ましい経済成長を遂げています。しかし、戦争の傷跡や、いまだ猛威を振るうエイズなどといった疾患に加え、民主主義の危機がこの国で大きな問題となっています。

2017年11月、与党は最高裁判所を通じ、最大野党であるカンボジア救国党（CNRP）に解散を命じ、党員の政治活動を5年間禁止すると言い渡しました。

翌18年の総選挙では、与党の人民党が国会の全議席を獲得し、実質的な一党独裁体制へと移行しました。報道機関の閉鎖や、人権活動家やジャーナリストたちへの弾圧も絶えません。SNSの書き込みなども監視対象となっています。

民主主義とは、単に国民に選挙権が与えられるということだけを意味するのではなく、人々が自分の意志を表明する自由が保たれることが、その基盤であるはずです。

そしてその自由な思想を支えるものは、他の国々、地域ではどんなことが起こっているか、世界にはどのような考えや価値観を持つ人々がいるのかということを知るための情報ではないでしょうか。

インターネットの発達により、毎日数えきれないほどの情報が流れては消え、また新たな波が押し寄せます。全ての情報に目を通すことができないからこそ、社会にとって大切な情報を、意志を持って届ける報道や表現が必要とされるのではないでしょうか。

誰にも届くことのない情報は、「起こってないこと」だと見なされてしまいます。しかし、本当に大変な状況に置かれている人々の声は、か細く、かき消されそうなものがほとんどです。

自ら耳を傾け、大切な情報に手を伸ばすこと。それが「対話」により未来を築くために欠かせないものだと思います。

2011年３月といえば、日本では東日本大震災を思い浮かべますが、中東のシリア共和国でも大きな悲劇が起こっていました。

独裁政権の長引くシリアでは、チュニジア、エジプト等で発生した民主化運動が波及し、各地で反体制デモが行われていました。しかし政権はその民衆に武力で対抗、それから８年以上にも渡る泥沼の内戦へと至りました。

50万人近くが犠牲となり、人口の半数が国内避難民や難民となり家を追われました。戦火は女性や子どもたちにも及び、今なお犠牲者は増え続けています。シリア北東部、ロジャヴァと呼ばれるクルド人が多数派を占める自治区では、未だにIS（いわゆる過激派勢力"イスラム国"）の信奉者によると見られる自爆テロが相次いでいます。

ISの壊滅を大儀に紛争に介入したアメリカや、そのほかの連合国軍による空爆の死者も夥しく、ラッカという街の中心部は、あらゆる建物が骨組みだけの廃墟となっている有様でした。

ISに戦闘員として参加していたというチュニジアの若者を取材したときのことです。その若者は、「シリアで政権に蹂躙されている市民を助けたかった。他人事とは思えなかった」と供述しました。

誰かが傷つけられ、その報復のために誰かを傷つける。憎しみと暴力の連鎖が世界中で繰り返されています。

日本は「平和な国」だと言われます。しかしそれは本当の「平和」なのでしょうか。

世界で起きている紛争を、「遠い国のことだから」と無関心に暮らしていくことは、本当に心安らぐ生き方なのでしょうか。日本社会で大きな問題となっている鬱やいじめ、自死の増加は、こういった世界の諸問題と無関係ではないように思います。

誰もが自らの幸せを願い、平和に生きる権利を信じられる世界を実現することが、終わりなき憎しみの連鎖を断ち切り、本当に平和な世界を築くために必要なことではないでしょうか。